オーガニックライフ（有機的な生活スタイル）とは　───

食を中心に、生活全般にわたって自然の摂理を尊び、人も地球環境の一構成員という自覚のもとに持続可能な循環型社会の実現を目指すことがオーガニックライフの本質とも言えましょう。

言い換えれば環境重視の生活視点で、こころ豊かで快適な暮らし方の充実をめざしオーガニックな食生活を中軸に、オーガニックな住まいやオーガニックな着衣など、生活全般のスタイルが風土、歴史、伝統にもとづいた先人の知恵を活かし、地域とのつながりや絆を大切にする生き方で、ここには近年急速に発展拡大した、大量生産大量消費を経済指標とする現代社会を必ずしも唯一の至上としない姿勢があります。

無機質でケミカルなモノに囲まれた生活に慣れきった私たちは、ここで根本に立ち返って生活を見直し安心できるものは何か、本当に身体に良いものは何か、家族や友人の喜ぶおいしいものは何か、そして地域社会を元気に活気付ける仕組みとは何か───などなど生活文化、風土や伝統に裏付けされた交流やつながりが活き活きと見られ、地方経済の活性化に貢献する仕組みづくりに関して横断的なネットワークを形成して推進しようと計画しているのがORGANIC LIFE JAPAN実行委員会です。

推進のステップ

1.オーガニックライフに関する有識者による勉強会
2.オーガニックライフの実態調査（海外 イギリス アメリカ）
3.オーガニックライフのビジネスデザインの実践 etc.

従来もすでに自然との共生を推進するロハスやスローライフなどの運動や活動が日本にも見られますが、社会構造や見解の相違から必ずしも大きな広がりには至っておりません。。

そこでオーガニックライフの考え方をできるだけ多くの人に理解してもらい、賛同を得ていくためにORGANIC LIFE JAPAN委員会がリードし、新マーケット創出を推進するものです。

地方の地域生活者のライフラインの拠点とも云うべきガソリンスタンド・郵便局・小売り店舗が、地方の各地から撤退しており、高齢者だけの社会になりつつあり地域の生活基盤が崩壊しつつある。

こう云った状況を認識し、新たな地域のライフライン設計が重要な柱となっているので総合的に改善すべきモデルの構築の提案が必要である。

1.委員会は、地域に若者を呼び戻す地域産業の見直し、地域文化の見直し、都市との架け橋の見直し
2.第六次産業化予算の活用、地域再生に関する行政助成予算の活用

日本のモデルとなる社会福祉農園施設を目指して───

JSSでは、障がいをお持ちの皆様が、安心して生涯設計できる環境モデルの計画を進めております。

■目標規模　2018～2023年
　・ 農園規模　300坪ハウス　５棟
　・ 障害者生徒 及び 障害者就労　　100名

■事業化の意義
　コラボレーションによる新しい時代作り
　・・・福祉事業者と農業法人とのコラボレーションにより、障がい者雇用の新たな時代を拓きます。

■期待できる効果

① 助成金・販路拡大
NPO・社会福祉法人など、非営利法人のみに適用される助成金、企業からの寄付、企業との連携により農地の取得や拡大が容易になります。

② 職場提供
増え続ける精神障がい者対策として、新たな職場の提供が可能になります。農業×障がい者は、厚生労働省も進める事業です。

③ 期待効果
一定期間の農業教育を受けた障がい者の中から農業従事者の採用をすることから、戦力ある人材の確保ができます。
また、障害者優先調達推進法により、市区町村などを含めた新たな販路づくりの可能性があります。

④ 新規参入
篤農家・園芸農家との連携により、専門的な農業研修が可能となります。
また、福祉分野に徹することができるため、新規参入のハードルをクリアできます。

■役割の分担

役割別の業務の流れ

モバイル端末の技術革新が超高スピードで進んでおり、従来から使われていた各種端末から日常の生活で使用されているモバイルが、そのまま業務の世界で使われ始め、各企業の業務体系が大きく変化し始めている。

また、ソーシャルメディアの世界は、マス媒体を活用していた従来の企業の宣伝広告のあり方が大きく変化し始めインターネット広告が、広告業界トップのＴＶ業界の存在をも、揺るがしかねない状況にある。

こう云った状況を踏まえ当協会は、転換期にある業務システム及び顧客視点に大きく移行しつつあるメディア政策を含め、新しい時代の企業システムを関係者と充分に討議できる場の提供を行いたい。

STEP1.製品中心　→　STEP2.生活者志向（生活者中心のアプローチ）→　STEP3.生活者満足を目指す。

企業行動が人間中心・社会的責任を果たす等の世界観が顧客との共感による目標一致が重要となる
（マーケティングのコンセプトを人間の志や価値や精神の領域に押し上げる。）